パートナーの手数料では、手数料の計算対象額を決める方法として、次の2種類を利用できます。

• 商品

• 合計額
  

計算方法によって、取引内の商品やサービスごとに手数料を計算するか、取引全体の金額を基準に計算するかが決まります。

組織でパートナーの成果をどのように評価するかに応じて、適切な方法を選択します。

商品単位での計算

［商品］を選択すると、取引内の商品やサービスごとに手数料が個別に計算されます。

各明細は、それぞれの金額に基づいて個別に評価されます。各明細の手数料を計算した後、それらを合計して商談全体の手数料を算出します。

たとえば、商談に次の商品が含まれているとします：

• 商品A：¥1,000,000

• 商品B：¥500,000

手数料率が10%の場合：

• 商品A：¥100,000

• 商品B：¥50,000

• 手数料の合計 = ¥150,000
  
  

この方法は、商品ごとにパートナーの貢献度が異なる場合に適しています。商談全体に同じ条件を適用するのではなく、明細ごとに手数料をより正確に計算できます。

商品単位での計算に適したケース：

• 複数の商品やサービスを含む商談

• 商品やサービスによって重要度が異なる場合

• 特定の商品についてパートナーによる販売を促進する場合

 合計額 

［合計額］を選択すると、商品ごとではなく商談全体の金額を基準に手数料が計算されます。

取引内のすべての商品やサービスの金額を合計し、その合計額に対して手数料を1回計算します。各明細は個別に計算されません。

たとえば、商談の合計額が¥1,500,000、手数料率が10%の場合、手数料は¥150,000です。

この方法は、商品ごとの貢献ではなく、商談全体の成果に基づいてパートナーに報酬を支払う場合に適しています。

合計額での計算に適したケース：

• 売上を重視した報酬制度

• すべての明細を同等に扱う商談

• 簡潔な手数料の設定
  
  

 主な違い 

 
適切な計算基準の選択 

自社でパートナーの貢献をどのように評価するかに応じて選択します：

• パートナーが商談内の特定の商品やサービスに関与する場合は、商品を選択します。

• パートナーが商談全体を担当する場合は、合計額を選択します。

パートナーの手数料の設定