複数の休暇の規定機能を使用すると、同一の種類の休暇について、異なる従業員グループを対象とする複数の休暇付与ルールを設定できます。条件の違いごとに異なる種類の休暇を作成するのではなく、1種類の休暇を作成し、それぞれ異なる適用条件を持つ複数の規定を関連付けます。
適用条件となる要素は以下のとおりです。
- 勤務地
- 部署
- 役職
- 雇用の種類
- 入社手続きのステータス
- 採用経路
- 役割
- 性別など
本機能のメリット
シカゴ、シンガポール、マレーシア、インドなど、拠点ごとに特別休暇の付与日数が異なる企業を例に考えてみましょう。複数の休暇の規定機能を使用しない場合、特別休暇を4件設定する必要が生じます。一方、複数の休暇の規定機能を使用すると、特別休暇を1種類作成したうえで、拠点ごとに1件ずつ、計4件の付与ルールを設定できます。
これにより休暇の設定が整理され、重複が排除されます。組織内での各従業員の立場に基づいて、適切な休暇が自動的に付与されます。
重要な用語
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用語
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意味
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| 休暇の種類 |
休暇のカテゴリーの最上位階層(特別休暇、傷病休暇、有給休暇など)。 |
| 休暇の規定 |
休暇の種類に関連付けられた休暇付与のルール。[複数の休暇の規定]では、1種類の休暇に対し、複数の規定を設定できます。 |
| 適用条件 |
規定がどの従業員に適用されるかを決定する基準(勤務地、部署、役職、性別)。 |
| 休暇の付与 |
付与される日数と、付与方法や時期に関するルール。 |
複数の休暇の規定の設定
勤務地(東京、大阪など)や休暇の付与日数がそれぞれ異なる従業員を対象に、1種類の有給休暇を設定する方法を説明します。
複数の休暇の規定を作成するには:
- [設定]→[休暇管理]→[設定]→[休暇の規定]の順に移動します。
- [休暇の種類を追加する]をクリックします。

- 基本情報を入力します。
- 休暇の分類では、[法定休暇]/[法定外休暇]のいずれかを選択します。

- 休暇の種類では、[有給]、[無給]、[出張]、[選択式休日]のいずれかを選択します。

- 休暇の単位では、[日]/[時間]のいずれかを選択します。
- 付与の条件を選択します。
-
勤続年数に基づく休暇の付与:従業員の勤続年数に応じて休暇日数が変動する規定です。
-
出退勤データに基づく休暇の付与: 勤務時間/勤務日数に応じて従業員に休暇を付与するための規定です。
-
休暇の個別申請: 申請に基づいて、特定の従業員に特別休暇を付与するための規定です(例:育児休暇)。
-
説明を入力します。
-
規定の有効期限を選択します。

-
[追加する]をクリックします。
適用条件が異なる複数の休暇の規定の追加
休暇の種類と付与の条件(勤続年数、出退勤データ、休暇の個別申請)を設定すると、その配下に、適用条件がそれぞれ異なる複数の休暇の規定を設定できるようになります。これにより、勤務地、部署、雇用の種類、役職などに基づく従業員グループごとに、休暇のルールを設定できます。
上記の例では、勤続年数に基づき付与される有給休暇を作成しました。次に、適用条件がそれぞれ異なる休暇規定を設定する方法を説明します。休暇の個別申請や出退勤データに基づく休暇付与の例については、
「休暇規定の設定」をご参照ください。
- [設定]→[休暇管理]→[設定]→[休暇の規定]の順に移動します。
- 設定済みの休暇の種類(有給休暇)で、[規定を追加する]をクリックします。

- 休暇規定の名称(「有給休暇 - 大阪」など)を入力します。

- 勤続年数に基づく休暇の付与について詳細情報を入力し、付与やリセットのルールを設定します。

詳細設定で、必要に応じて以下を選択します。
- 開始残数を追加する:休暇の開始残数を設定できます。
- 残数の上限の設定:この休暇規定における休暇の残数の上限を設定できます。
- 休暇の付与の日割り計算
控除対象となる休日:控除対象となる休日を設定することで、休暇の残数から従業員に適用される休日を差し引き、休暇の日数を減らせます。
例:ある従業員に年間12日間の年次有給休暇が付与され、従業員の勤務日に該当する休日が6日ある場合:
- 控除対象となる休日を設定しない場合:12日分が付与されます。
- 控除対象となる休日を設定する場合:年次有給休暇の付与日数から6日間の休日が差し引かれるため、6日分のみが付与されます。
- 次回付与される休暇:次回のサイクルに繰り越される休暇日数を指します。
たとえば、1月1日に休暇が付与される年次休暇の規定に登録されている場合、この設定を有効にすると、休暇は今年の1月ではなく、翌年の1月に付与されることになります。
- [新しい段階を追加する]を使用して、組織で複数年の勤務経験を持つ従業員に適用される休暇の規定ルールを作成できます。
- [次へ]をクリックします。
- 「適用条件」のセクションでは、休暇規定の適用基準を設定できます。

- [保存する]をクリックします。
- 対象となる休暇の種類の下にある[規定を追加する]をクリックすると、他の地域にも同じ休暇の種類を追加できます。

[制限の設定]アイコンをクリックして、休暇の種類に対する制限を設定します。設定した内容は、休暇の種類で設定されたすべての休暇規定に適用されます。制限の設定について、詳しくはこちらをご参照ください。
制限を設定することで、従業員が特定の休暇規定を申請する方法について、追加のルールを設定できます。これらの制限により、以下を制御できます。
- 休暇の制限:従業員が利用可能な休暇の残数を超過した場合の制限を設定します。
- 休暇の期間内の週末や休日:休暇の期間内の週末や祝日を休暇とみなすかどうかを設定します。
- 組み合わせ:他の種類の休暇と組み合わせられるかどうかを設定します。
- 連続休暇の上限:連続して取得できる休暇日数の上限を設定します。
- 提出書類の要件:長期休暇の申請に必要となる関連書類について設定します。
- 過去/将来の休暇申請:過去または将来の休暇について、従業員が申請できる期間を設定します。
- 欠勤の処理:休暇の上限を超過した場合に欠勤として扱うかどうかを設定します。
- レポートとデータレベルでの制限
人事プロセスによる勤務地変更に伴う休暇の残数と休日の変更
人事プロセスと休暇の連動
同じ休暇の種類に対して勤務地ごとに複数の休暇の規定が設定されている場合、従業員の新しい勤務地に適用される休暇の規定が自動的に特定されます。異動の適用開始日から、その規定に基づいて休暇の残数が更新されます。
例
特別休暇という1つの休暇の種類に対して、シカゴとシンガポールの各勤務地で付与日数の異なる休暇の規定が設定されています。
| 勤務地 | 年間付与日数 | 付与基準 |
|---|
| シカゴ | 年間10日 | 規定の開始日と終了日に付与 |
| シンガポール | 年間12日 | 規定の開始日と終了日に付与
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勤務地を変更する人事プロセスを開始する前は、従業員にはシカゴの規定に基づいて10日分の休暇が付与されています。
次に、勤務地をシカゴからシンガポールに変更する人事プロセスを開始し、適用開始日を2026年8月3日に設定します。
シカゴの規定(8月まで適用):

- 年間付与日数:10日
- 1か月あたりの付与日数:10 ÷ 12 = 0.8333日/月
- 適用期間:8か月(8月を含む)
- 休暇の付与日数:0.8333 × 8 = 6.67日
シンガポールの規定(8月以降に適用):
- 年間付与日数:12日
- 1か月あたりの付与日数:12 ÷ 12 = 1日/月
- 適用期間:5か月(8月~12月)
- 休暇の付与日数:1 × 5 = 5日
休暇の合計付与日数:6.67 + 5 = 11.67日
人事プロセスと休日の連動
人事プロセスで勤務地を変更すると、適用開始日から新しい勤務地の休日のカレンダーが適用されます。変更前の勤務地の休日のカレンダーは、適用開始日の前日まで維持されます。
例
従業員の勤務地をシカゴからシンガポールに変更し、適用開始日を8月3日に設定します。
- シカゴの休日は8月2日まで引き続き適用されます。
- シンガポールの休日は8月3日以降に適用されます。