手順3：データの不一致
データの不一致への対応
ここでいうデータの不一致とは、取引額が突然変更されることを指します。Incentivesでの手数料管理では、手数料の算出対象となった販売条件が変更され、売上額が増減すると、データの不一致が発生します。この場合、支払い額を再調整する必要があります。
プランの種類（取引ベース／目標達成ベース）にかかわらず、設定した実行条件を満たすと、Incentivesアプリで手数料の計算が開始されます。プランの種類に応じて、算出された手数料が承認に送信されます。承認されると、支払い対象者の支払いデータが作成されます。会社の給与支給スケジュールに従い、承認済みの支払いデータが経理担当チームに共有されます。経理担当チームは、この情報をもとに手数料の支払いを処理します。
この後、顧客が商品を返品／交換したり、購入をキャンセルしたり、支払いを拒否したりすると、売上額が増減するか、0になることがあります。このような場合は、手数料を調整するか、返還処理によって手数料を回収する必要があります。
- 取引自体は成立していても、売上額が変更された場合は、データの不一致として扱われます。この場合、手数料を再調整します。
- 取引自体がキャンセルされ、売上額が0になった場合は、返還処理によって手数料を回収します。
手数料の返還
手数料の返還とは、取引が取り消された場合に、支払い対象となった手数料を回収する仕組みです。
たとえば、400万円の売上に対して、5%の手数料の支払いが作成されたとします。この支払いは、承認待ちか、すでに承認済みの状態です。承認済みの場合、次回の給与支給時に20万円が対象者の給与に加算されます。その後、顧客が商品を返品すると、その取引は成立しなかったものとして扱う必要があります。このような場合に備えて返還条件を設定しておくと、手数料の支払い処理を停止できます。
データの不一致と返還の条件設定
データの不一致への対応と返還処理を行うには、データの不一致を処理できる期間を日数で指定し、その期間の起点も設定します。
ここでいう期間は、企業が顧客に設けている返品／交換の受付期間に相当します。指定した日数以内に商品が返品された場合、データの不一致を処理し、作成済みの支払いに対してさかのぼって返還処理を行えます。
より正確に管理するため、返還条件も設定できます。
メモ：返還条件の設定に使用できる項目として、手数料計算の対象タブの項目が表示されます。別のタブの項目を返還条件に使用する場合は、手数料計算の対象タブと返還条件に使用するタブをルックアップ項目で関連付けることをお勧めします。