休暇規定とは

「休暇の種類のギャラリー」では、各国固有の休暇に基づいたテンプレートを利用可能です。［休暇の種類のギャラリー］をクリックして、ドロップダウンから任意の国を選択します。

よく使われるいくつかの休暇規定は、標準で追加されています。これらは、必要に応じて編集、複製、削除、無効化することが可能です。 

休暇に関する機能を利用するには、すべての従業員のデータで入社日が正しく記録されている必要があります。

休暇規定の種類

休暇の付与（固定）：従業員に一定数の休暇を付与する簡易的な規定です（例：年間12日）。

勤続年数に基づく休暇の付与：従業員の勤続年数に基づいて、付与する休暇が変動する規定です。

個別申請に基づく休暇の付与：申請に基づいて、特定の従業員に対して付与する特別休暇に関する規定です（例：育児休暇）。

出退勤データに基づく休暇の付与：勤務時間または勤務日数に基づいて従業員に対して付与する休暇に関する規定です。

休暇規定の種類に関する以下の動画もご参照ください。

これらの休暇の種類は、有給、無給、出張、選択式休日として設定できます。

休暇規定の設定に関するヘルプ動画

休暇規定の設定（基本情報と休暇の付与）

休暇規定の設定

例1：12日間の年次休暇の付与（特別休暇）

1. ［休暇の規定を追加する］ウィンドウで、［休暇の付与（固定）］を選択し、［次へ］をクリックします。
2. ［詳細 ＆ 休暇の付与］で基本情報を入力して、この規定における休暇の付与に関する内容を設定します。このウィンドウでは、休暇の付与日数、リセット、現金化などの指定を行うことができます。リセットが有効になっている場合、休暇は次の年度に繰り越されません。無効になっている場合、未使用の休暇残数は、次の年度で新たに付与される日数に加算されます。
3. その他に休暇の［種類］と「単位］も設定できます。この例では、種類を［有給］、単位を［日］とします。組織が時間単位の休暇を採用している場合は、適宜設定を変更してください。
   
4. 規定の有効期限を設定します。

5. 詳細と付与の設定が完了したら、［次へ］をクリックして、［適用条件］タブに進みます。
6. ［適用条件］タブでは、休暇の規定を適用する対象者を指定することが可能です。［適用対象］の［条件を追加する］または［例外］の［例外を追加する］を使用して、休暇の種類を適用する対象を正確に設定します。［従業員］セクションで名前を検索して、特定の従業員を適用対象に追加したり、適用対象外にすることも可能です。 
   

7. ［制限］タブに移動して、休暇の規定、規定の組み合わせ、ファイルのアップロード要件、連続で取得できる休暇の日数といった、詳細な条件を設定します。
   
8. 休暇規定の設定は以上です。設定後、休暇規定を適用できるようになります。 

例2：個別申請に基づく休暇の付与（育児休暇）

1. ［休暇の規定を追加する］→［個別申請に基づく休暇の付与］の順に移動して、［次へ］をクリックします。 
2. 基本情報を入力します。この例では、育児休暇は［有給］としています。この休暇の種類には有効期限は適用されないため、［有効期限］は設定不要です。
   

3. ［休暇の付与］タブで、休暇の付与の要件を設定します。この例では、従業員は入社直後からこの休暇を取得できるため、［次の期間経過後に付与する］は設定不要です。 
4. ［休暇の個別申請に対する制限を設定する］を使用すると、組織の規定に合わせて育児休暇を設定できます。この例では、下のスクリーンショットのように設定しています。つまり、この規定で定めている育児休暇の期間は、最短150日（5か月）、最長240日（8か月）です。また、2年（730日）ごとに1回まで取得できます。指定された期間を超える申請には、所定の書類の提出を求めるよう設定することも可能です。

5. 次に、［適用条件］タブを使用して、適用対象を性別などで限定することもできます。
   
6. 最後に、［制限］タブを使用して、必要な制限を追加します。この例では、従業員は上限である240日を超えて休暇を延長できますが、超過した分は欠勤として扱われます。 
   

7. すべての設定が完了したら、［追加する］をクリックして保存します。［個別申請に基づく休暇の付与］が追加されます。

例3：勤務年数に基づく休暇の付与（3年以上勤務している従業員）

1. ［休暇規定を追加する］ウィンドウで、［勤務年数に基づく休暇の付与］を選択し、［次へ］をクリックします。
   
2. ［詳細］タブで基本情報、休暇の種類、有効期限を入力します。 
   

3. 次に、［休暇の付与］タブに移動します。3年以上勤務している従業員を付与対象とする例です。この例では、年間12日間の休暇が付与され、未消化の休暇は年末に現金化することが可能です。
4. ただし、祝日は、付与された休暇から差し引かれるものとします。そのため、年初に12日間の休暇が付与され、祝日が6日ある場合、実際に取得できる年次休暇は12日-6日=6日となります。設定するには、［休暇の付与］→［詳細設定］→［控除対象 休日］の順に移動します。［すべて］または［休日（勤務日）］を選択します。
   

1. ［休暇の付与の日割り計算］を使用すると、従業員がこの特別規定を利用する場合の休暇の付与方法を設定できます。［規定の開始］、［規定の開始と終了］、［日割り計算しない］から選択します。
   
2. ［詳細設定］では、［開始残数を追加する］、［残数の上限の設定］、［次回付与される休暇］の設定も可能です。 

5. ［適用条件］では、休暇の規定を適用する対象者を指定できます。この例では、役職者が選択されています。ただし、この規定は安全衛生を管理する部署には適用されません。
   

6.  次に、［制限］タブを使用して、必要な制限を追加します。この例では、連続で取得できる休暇の上限を6日間に制限します。
   

7. 最後に［追加する］をクリックして、設定を保存します。この休暇は、組織で3年以上勤務しているすべての役職者に適用されます。

休暇に関するよくある質問（FAQ）

休暇の付与の日割り計算とは？

この機能を使用すると、従業員が特別規定を適用する場合の休暇の付与の日割り計算方法を設定できます。この機能は、［勤務年数に基づく休暇の付与］でのみ利用できます。

日割り計算は、以下の方法から指定できます。 

規定の開始：規定の開始日から日割り計算で従業員に休暇が付与されます。必要事項を入力すると、入社日と付与数に基づいて、各従業員に休暇を付与するタイミングを設定できます。

規定の開始と終了：この計算方法は、同じ休暇の種類に複数の規定がある場合に適しています。ここでは、規定における最初の休暇付与と最後の休暇付与が日割り計算されます。従業員の勤務年数に応じて休暇を適切に計算する場合などに使用できます。

日割り計算しない：規定の適用開始日に関係なく、従業員にはすべての休暇日数が付与されます。休暇は日割り計算されません。

「日割り計算」を無効にするとどうなりますか？

休暇規定の有効開始日（起算日）以降に入社した場合、入社年には休暇は付与されません。休暇は翌年から付与されます。

例：たとえば、10日間の特別休暇の起算日が毎年1月1日に設定されているとします。8月5日に入社し日割り計算が無効になっている場合、入社年には休暇は付与されません。休暇は翌年の1月1日に付与されます。

「日割り計算」を有効にしていて、「日割り計算しない」を選択した場合、どうなりますか？

休暇規定の有効開始日（起算日）以降に入社した場合、入社年に取得可能な休暇がすべて付与されます。

例：たとえば、10日間の特別休暇の起算日が毎年1月1日に設定されているとします。8月5日に入社し「日割り計算をしない」が選択されている場合、入社年に10日間の特別休暇が付与されます。

「日割り計算」を有効にしていて、「規定の開始と終了」を選択するとどうなりますか（複数の規定が適用される場合に使用）？

例：「規定の開始と終了」は、複数の規定が適用される場合に便利です。

従業員に2つの規定が適用されるとします。

1つ目の規定：1年以上勤務すると、従業員には6日間の休暇が付与されます。休暇は規定の開始日と終了日から日割りで計算されます。

2つ目の規定：規定の開始と終了から2年間の勤続を終えた従業員には、12日間の休暇が付与されます。

2025年8月5日に入社した従業員を例に考えてみましょう。

1つ目の規定に基づく2026年の休暇の計算：入社日に基づき、計算の対象となる月数は、8月から12月までの5か月間です。したがって、6日間の休暇は5か月で日割り計算され、この従業員には2.5日が付与されます。翌年以降、1月1日に6日間の休暇が付与されます。

2つ目の規定は、勤続2年目になる2027年5月8日に適格となります。

2027年（2年目）の付与数の計算方法を見てみましょう。

2027年1月1日から2027年8月4日までは、1つ目の規定が適用されています。したがって、6日間の休暇は1つ目の規定に基づいて8か月（1月から8月）で日割り計算され、従業員には4日間の休暇が付与されます。

2027年8月5日から、2つ目の規定が適用されます。2つ目の規定の12日間の休暇は4か月（9月～12月）で日割り計算され、従業員には4日間の休暇が付与されます。

つまり、2027年には4+4=8日の休暇が付与されることになります。

［その他］をクリックすると、さらに詳細な設定を行うことが可能です。

適用月数：有効な月数のみが日割り計算の対象となります。たとえば、2025年8月5日に入社した従業員の場合、その月の1日ではなく5日に入社したにもかかわらず、5か月分（8月～12月）が日割り計算の対象となります。 

適用日数：正確な適用日数が日割り計算の対象となります。上記と同じ例で考えると、日割り計算の対象となる日数は148日（8月5日～12月31日）となります。

四捨五入する：休暇は、以下の単位に対する「近接値」、「最小値」、「最大値」のいずれかに四捨五入されます。

2つ目のドロップダウンには、「日」、「半日」、「四半日」の3つの単位があります。

四捨五入を選択した場合の日割り計算の例は以下のとおりです。

ある従業員の日割り計算された休暇日数が3.43日であるとします。四捨五入が無効の場合、3.43日分の休暇が付与されます。

四捨五入を有効にした場合、それぞれの組み合わせがどのように機能するか見てみましょう。

単位：日数

日割り計算による休暇日数=3.43日間

近接する日数＝3日（1日単位に四捨五入）

近接する半日＝3.5日（0.5日単位に四捨五入）

近接する四半日＝3.5日（0.25日単位に四捨五入）

1日単位の最大値＝4日

半日単位の最大値＝3.5日

四半日単位の最大値＝3.5日

1日単位の最小値＝3日

半日単位の最小値＝3日

四半日単位の最小値＝3.25日

最初の月のルール：入社後はじめの1か月間について、入社日に基づいて休暇の付与数を定めることを目的としたルールです。たとえば、1日から15日までに入社した場合は1日分の休暇を付与し、16日から31日までに入社した場合は5日分を付与する、といったルールを設定することが可能です。このルールを複数の規定に適用する場合、「最初の月」は各規定が適用される最初の月を指します。 

 最後の月のルール：退職月について、退職日に基づいて休暇の付与数を定めることを目的としたルールです。たとえば、退職月の1日から15日までに退職する場合は1日分の休暇を付与し、16日から31日までに退職する場合は2日分を付与する、といったルールを設定することが可能です。このルールを複数の規定に適用する場合、「最終月」は各規定が適用される最後の月を指します。